年収別 手取り早見表
（2026年最新税制対応）

📊 代表的な年収の「手取り・税金」サマリー表

全体の傾向として、年収500万円を超えたあたりから急速に税金の負担割合が増加し、手取り率（額面に対して手元に残る金額の割合）が70％前半に落ち込んでいきます。

※扶養家族なし・40歳未満の標準的な条件で概算しています。詳細な条件付きシミュレーションは各リンク先のページで行えます。

💡 なぜ年収が上がっても手取りが増えないのか？

「昇給して年収が上がったのに、振り込まれる給料が全然増えていない…」と感じる日本のサラリーマンは非常に多いです。そのすべての原因は日本の「累進課税制度」と「社会保険料の壁」にあります。

1. 累進課税制度の仕組み

所得税は、稼げば稼ぐほど税率が上がる仕組みになっています。年収195万円以下の部分は5%ですが、年収が上がり課税所得が900万円を超えると一気に33%へと跳ね上がります。「年収1000万は裕福そうに見えて実は一番税金がキツイ」と言われるのはこのためです。

2. 住民税は「後払い」という罠

住民税は前年の所得をもとに計算されます。新入社員の1年目は住民税が引かれませんが、2年目の6月から突然引かれ始めます。「2年目の手取りが減った！」という現象の正体です。